株式会社マイナビは、現在正社員として働いており、2024年に転職した20代~50代の男女1500名を対象に、転職者の傾向や変化を調査した「転職動向調査2025年版」を公開しました。
調査結果の概要は次のとおりです。
転職動向調査2025年版(2024年実績)(マイナビ)
注目すべきポイントは、40代以上の転職率が増加していることであり、従来の「35歳転職限界説」が解消されつつあるものと考えられます。
賃上げに限界がある企業としては、従業員の動機付け要因とは何か、またどのようなものが不満要因となり得るのか、企業や団体などの組織が従業員に与える報酬には、金銭以外にどのようなものが含まれるのか(例:担当職務、仕事の達成感、成長実感、承認、評価)等を分析し改善行動に移していく必要がありそうです。
調査結果の概要は次のとおりです。
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・2024年の正社員の転職率は7.2%で高水準を維持
年代別では20-30代が減少し、40-50代が増加 -
・転職理由・転職先企業の決定理由は「給与」が最多
転職後の平均年収は509.3万円で、転職前より22.0万円増 -
・転職時に応募意欲が上がる制度は「退職金」が42.8%で最多
退職金の使い道は66.7%が「貯蓄」と回答
「在宅勤務時の設備や通信費を補助する制度」は意外にも30.5%で5番目
注目すべきポイントは、40代以上の転職率が増加していることであり、従来の「35歳転職限界説」が解消されつつあるものと考えられます。
賃上げに限界がある企業としては、従業員の動機付け要因とは何か、またどのようなものが不満要因となり得るのか、企業や団体などの組織が従業員に与える報酬には、金銭以外にどのようなものが含まれるのか(例:担当職務、仕事の達成感、成長実感、承認、評価)等を分析し改善行動に移していく必要がありそうです。

システム関連に強く、人事総務部門のトータルアウトソーシングのプランニングおよび受託を得意とする。さらに、人事労務系のコンサルティングに力を入れており、人事制度構築コンサルティングのほか、M&Aコンサルティング等、企業の経営企画部門、人事労務部門の双方の支援をしている。